アリスインスティテュートは、日本で数少ない海外の教育調査を行っている企業です。
現在ニーズがない、又は注目されていない教育システムや分野であっても、将来の人材育成において有意義であると信じた場合、積極的に調査、研究を行い、その結果を社会へ伝達することを企業理念としています。
インターンシップ制度に続き大学の就職支援の仕組みに注目し、米国大学キャリアセンター調査を独自で実施。その重要性を提唱しながら、多数の大学キャリアセンター及び大学就職支援関連団体の研修訪問をコーディネート。


代表取締役中嶋は、インターンシップ制度で名高いドレクセル大学ビジネススクール在籍中から当制度の重要性を認識し、ドレクセル大の協力により大学、学生受入企業、学生3者の視点から当制度の全容調査を完了。
平成9年には通産省からの委託により、日本で初めてインターンシップ制度公式調査を実施。
報告書「インターンシップ制度の導入による産業高度化に関する調査研究」は広く教育機関で読まれている。
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1996年 米国個性派大学訪問調査 (同年、JTBと提携して 米国大学ツアーを実施) |
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1999年 米国ITS教育調査 (高度情報交通システム 教育内容調査) |
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1999年 米国女子大 起業家教育調査 |
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2001年 米国大学キャンパスIT化 (Wired Campus)の 現状調査 |
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2005年 米国大学視察旅行 企画/コーディネート |
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2007年 米国大学教授評価 現地調査 |
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| 1996年 | 政令指定都市行政情報化調査 |
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| 1997年 | 米国郵便システム調査 |
| 1997年 | インターンシップ制度調査 (通産省より委託、本制度代表調査団代表幹事) |
| 1997年 | ITS事業探索調査 (スタンフォード・リサーチ・インスティテュート協力) |
| 1998年 | インターンシップ制度調査 (調査団幹事) |
| 1998年 | インターンシップ学生保険調査 |
| 2002年 | 米国大学キャリアセンター、大学アウトソーシングの現状調査 (調査団幹事) |
| 2003年 | 米国大学キャリアセンター及び新卒採用・就職支援関連団体調査 (調査団幹事) |
| 2003年 | 米国大学インキュベータ、サイエンスセンター調査(産学連携の仕組み) |
| 2005年 | 米国大学学部調査 |
| 2007年 | 米国大学教授評価 |
マサチューセッツ州:ノースイースタン大学、ボストン大学 ワシントンDC:アメリカン大学 ニュージャージー州:カウンティ・カレッジ・オブ・モリス(コミュニティカレッジ) ペンシルバニア州:ペンシルバニア大学、ドレクセル大学、リーハイ大学、ノーザンプトン・コミユニティカレッジ デラウェア州:デラウェア大学 メリーランド州:メリーランド大学 ニューヨーク州:ペース大学、ラガーディアコミュニティカレッジ。
| 大学 | スタンフォ-ド大学、 UCバークレー、マサチューセッツ工科大学、バブソンカレッジ、ブランダイズ大学、プリンストン大学、ロードアイランド大学、ブラウン大学、フィラデルフィア・サイエンス大学、ウエストチェスター大学、アーサイナスカレッジ、 コロンビア大学、コーネル大学、ニューヨーク大学、ローチェスタ-大学、ミシガン大学、セイントマリーカレッジ(女子大)、クレムソン大学 |
|---|---|
| 短大 | グリーンリバー・コミュニティカレッジ、バーカリー短期大学 |